このページを見たら消防設備士試験 甲４の実技（製図）に出てくる「警戒区域・感知区域・感知器個数の計算」に関する問題が得点源となるはず！
最新ver.の過去問情報は、青木マーケ(株)noteの消防設備士「過去問テスト」で毎年更新しています。
併せて、ご参照ください。
警戒区域と感知区域を混ぜない
| 区域 | 何を決める単位か | 最初に見る条件 |
|---|---|---|
| 警戒区域 | 受信機へ火災場所を表示する単位 | 600㎡・一辺50m・階 |
| 感知区域 | 一つの感知器で有効に感知する天井面の単位 | 壁・はり・感知器の種類 |
製図では、警戒区域を決める計算と感知器個数を求める計算を同じ式へ入れないことが重要です。
警戒区域は面積と一辺を両方見る
| 判定項目 | 基本 |
|---|---|
| 面積 | 600㎡以下 |
| 一辺の長さ | 50m以下 |
| ２階にまたがる例外 | 合計500㎡以下などの条件を満たす場合 |
| 竪穴区画 | 原則として水平部分と別警戒区域 |
例えば30m×20m＝600㎡は面積条件を満たし、一辺も50m以下なので１警戒区域にできます。10m×60m＝600㎡は面積だけなら600㎡ですが、一辺が50mを超えるので分割が必要です。
警戒区域は「受信機の表示単位」。面積600㎡以下と一辺50m以下を両方確認する。
はりは感知器の種類を見て判定する
| 感知器 | 別感知区域になるはり等の深さ |
|---|---|
| 熱感知器 | 0.4m以上 |
| 煙感知器 | 0.6m以上 |
0.5mのはりなら、熱感知器では0.4m以上なので区切ります。煙感知器では0.6m未満なので、原則として区切りません。
熱は0.4m、煙は0.6m。はり寸法だけでなく感知器の種類と一組で判定する。
感知器個数は５ステップで求める
step
１問題文の条件に印を付ける
用途、構造、取付面高さ、感知器の種類・種別へ先に印を付けます。
step
２感知区域を分ける
壁・間仕切りとはりの深さを確認し、計算する天井面を確定します。
step
３感知区域の面積を求める
図面の縦横寸法から、区域ごとの床面積を計算します。
step
４表から基準面積を選ぶ
構造・高さ・感知器種別に対応する「感知器１個当たりの面積」を選びます。
step
５割り算して端数を切り上げる
感知区域面積÷基準面積を計算し、小数点以下が少しでも出たら切り上げます。
2026年度甲種製図問１では、特定主要構造部が耐火構造で、光電式スポット型２種を設置する条件でした。
| 取付面高さ | １個当たりの基準面積 |
|---|---|
| ４m未満 | 150㎡ |
| ４m以上 | 75㎡ |
180㎡を実際に計算する
取付面高さ3.5mなら、180㎡÷150㎡＝1.2です。必要最少数なので、1.2を切り上げて２個とします。
同じ180㎡でも取付面高さ4.2mなら、180㎡÷75㎡＝2.4です。切り上げて３個となります。
式は「区域面積÷１個当たりの基準面積」。最後に必ず端数を切り上げる。
※よく出る引っかけポイント４つ
- 1.2個を１個に切り捨てる
- ４mちょうどを４m未満の表で計算する
- 熱0.4mと煙0.6mを逆にする
- 警戒区域600㎡と感知器１個当たりの基準面積を混同する
全部で５ポイント
- 警戒区域は受信機の表示単位、感知区域は感知器が受け持つ天井面の単位
- 警戒区域は600㎡以下かつ一辺50m以下を両方確認
- はりは熱0.4m・煙0.6mを感知器の種類と一組で判定
- 個数は感知区域面積÷１個当たりの基準面積
- 小数点以下が出たら必ず切り上げる
それでは以下の「警戒区域・感知区域・感知器個数の計算」に関する消防設備士試験の過去問にチャレンジして、これまでの内容が頭に入っているかを確認しましょう！
【過去問】実技（製図）｜警戒区域・感知区域・感知器個数の計算
次の図に示す平面図から、一の感知区域に設置する感知器の個数を答えなさい。計20点
〈条件〉
- 特定主要構造部は耐火構造である。
- 設置する感知器は光電式スポット型２種とする。
- 感知器の設置個数は法令基準に定める最小個数とする。
１ 感知器取付け面の高さ3.5mの場合 ５点
２ 感知器取付け面の高さ4.2mの場合 ５点
３ 感知器取付け面の高さ3.5mの場合 ５点
４ 感知器取付け面の高さ4.2mの場合 ５点
【解答】設問１：２個／設問２：３個／設問３：２個／設問４：４個
設問１・２の床面積は18m×10m＝180㎡です。取付け面の高さ3.5mは４m未満なので、基準面積は150㎡です。180㎡÷150㎡＝1.2を切り上げ、設問１は２個となります。取付け面の高さ4.2mは４m以上８m未満なので、基準面積は75㎡です。180㎡÷75㎡＝2.4を切り上げ、設問２は３個となります。
設問３・４の床面積は（９m＋９m）×（6.5m＋6.5m）＝234㎡です。光電式スポット型感知器は、0.6m以上のはり等で区画された部分を別感知区域とします。図のはりは0.45mと0.35mで、いずれも0.6m未満のため、全体を一つの感知区域として計算します。
取付け面の高さ3.5mでは、234㎡÷150㎡＝1.56を切り上げ、設問３は２個です。取付け面の高さ4.2mでは、234㎡÷75㎡＝3.12を切り上げ、設問４は４個です。
次のA・Bの防火対象物について、消防法令上必要となる警戒区域の最少数を、それぞれ答えなさい。屋外階段は警戒区域へ含めないものとします。
正解：Aは３警戒区域、Bは９警戒区域
Aは各階250㎡です。隣接する２階分の合計が500㎡以下で、一辺も50m以下なので、１階と２階、３階と４階をそれぞれ一つの警戒区域にできます。屋内階段を別に数えて、合計３警戒区域です。
Bは各階500㎡で、一辺が60mあります。一辺50m以下の条件を満たすよう各階を二つに分けるため、水平部分は４階×２区域＝８区域です。屋内階段の１区域を加えて、合計９警戒区域となります。
無窓階に該当する事務所ビル２階設備図について、感知器の設置と配線本数の不適切な箇所へ×印を付け、種別が不適切な箇所には適応する感知器を記入しなさい。天井高は3.6m、事務室２のはりは60cm、階段以外は一つの警戒区域、感知器は必要最少数、終端器は移設しないものとします。
正解：便所の感知器と事務室の過剰な感知器を削除し、休養室・更衣室は煙感知器、湯沸室は防水型の定温式へ訂正します。指定区間は４本配線へ直します。
無窓階では、一般室に熱感知器を置いたままにしないことが重要です。0.6mのはりは感知区域を分け、個数を各区域で計算します。
無窓階に該当する事務所ビル２階設備図について、不適切な感知器・配線へ×印を付け、種別が不適切な箇所には適応する感知器を記入しなさい。天井高は3.2m、階段を除き一つの警戒区域、感知器は必要最少数、終端抵抗は移設しないものとします。
正解：男女便所の感知器を削除し、休憩室は光電式、湯沸室は定温式１種防水型へ変更します。機器収容箱―湯沸室、応接室―廊下は４本配線へ訂正します。
同じ無窓階でも、室の用途によって煙感知器と防水型熱感知器を使い分けます。終端抵抗は問題条件どおり動かしません。
地上５階・地下１階の複合用途防火対象物の地下１階平面図について、凡例の記号を用いて自動火災報知設備の設備図を完成させなさい。レストラン・厨房・倉庫と事務室・店舗・電気設備室・バッテリー室・機械室を、それぞれ図示された警戒区域として扱います。
正解：警戒区域①はレストラン・厨房・倉庫、警戒区域②は事務室・店舗A・店舗B・電気設備室・バッテリー室・機械室で構成します。W.C.と別階警戒の階段・EVには設置しません。
用途ごとに適応感知器を選んだ後、各警戒区域をまたがない送り配線にします。特殊環境の電気設備室・バッテリー室は一般室と同じ感知器にしない点がポイントです。
事務所ビル５階設備図について、警戒区域⑨を２本配線、警戒区域⑩を４本配線で完成させ、終端抵抗を適切な位置へ設置しなさい。天井高3.2m、突出はりなし、感知器は必要最少数、湯沸室は水蒸気が多量に滞留する場所とします。
正解：警戒区域⑨は機器収容箱から事務室・会議室・倉庫・廊下へ送り、廊下の煙感知器を末端にします。警戒区域⑩は４本で送り、終端抵抗を機器収容箱内に戻します。
湯沸室は防水型の定温式、一般居室は差動式、必要な廊下は光電式を選びます。２本配線と４本配線では、終端抵抗の戻し方が変わります。
消防設備士「過去問テスト」は、その名の通り“過去に出た問題” のテストです。
ブログでお馴染みの管理人が過去問に関する情報収集を積み重ね、その中からピックアップして過去問ベースの模擬試験を作成したものです。
上記以外に新傾向問題の情報など提供あり次第、解説を毎年追記して更新しています。これから消防設備士の試験を受けられる方は是非ご覧下さい。
それでは続いて【実技（製図）③】平面図に感知器と配線を配置する方法｜消防設備士甲４【過去問】の過去問をみていきましょう。