感知器配線の断線を容易に検出するため。

送り配線は、受信機からL線・C線を各感知器へ順番に通し、回路末端の終端器まで一筆書きでつなぐ配線です。受信機は終端器までの導通を確認できるため、途中で線が切れれば回路導通試験や断線監視で異常を見つけられます。

図を説明するときは「受信機を起点に、感知器A、B、Cを順に通り、最後に終端器へ着く」と口頭で追います。途中で枝分かれして戻らない線があれば、その枝の断線を見逃す可能性があります。

覚え方：送り配線は、火災信号を送るためだけでなく、回路の末端まで切れていないことを試験できるようにする配線です。

途中の終端器より先にある感知器配線の断線を検出できない。

受信機から見ると、最初に出会う終端器Aで回路が正常に終わったように見えます。このため、Aより先の感知器B・C間で断線しても、受信機から終端器Aまでの導通は残り、異常を見つけられません。

終端器は抵抗値を暗記するより位置を読みます。機器の仕様に合う終端器を、問題条件で指定された回路末端へ１つ置くのが原則です。

図の追い方：受信機から線を指で追い、最初に終端器へ着いたあとにも感知器が続いていたら、終端位置が不適切です。

絶縁抵抗計。

写真の計器にMΩの表示があることから判別できます。絶縁抵抗計は、電路と大地の間や線間に漏電しにくい絶縁状態が保たれているかを高い抵抗値で測る計器です。

測定前に電源を遮断し、受信機や終端器など試験電圧で損傷するおそれのある機器を切り離します。テスターのΩレンジと混同せず、MΩ表示と試験電圧レンジを確認します。

0.1MΩ以上。

250V絶縁抵抗計を用い、電源回路の対地電圧が150V以下なら0.1MΩ以上、150Vを超え300V以下なら0.2MΩ以上であることを確認します。感知器回路・附属装置回路は、電源回路を除き、１警戒区域ごとに0.1MΩ以上です。

区別：150V以下は0.1MΩ、150V超は0.2MΩです。測定電圧の250Vと判定値を取り違えないでください。

機器収容箱。

機器収容箱は、P型発信機、表示灯、地区音響装置などをまとめて収める箱です。系統図では、受信機からの縦幹線と各階の感知器回路が接続される中継点として読みます。

図の追い方：受信機から上へ伸びる幹線を追い、各階でP・○・Bを囲む箱が機器収容箱です。

P型発信機。

人が火災を発見したとき、押しボタンを操作して受信機へ火災信号を送る機器です。系統図では機器収容箱内のPで見分けます。P型１級発信機を用いる系統では、感知器回路のL・Cのほか、応答確認線Aや電話線Tが条件に応じて幹線本数へ加わるため、L・Cだけを数えて終わらないようにします。

表示灯。

発信機の所在を離れた位置から確認できるよう、赤色の灯火で位置を明示します。写真では発信機の上部付近にある赤色灯、系統図では機器収容箱内の丸記号で見分けます。表示灯線は感知器回路のL線・C線とは別に数えるため、丸記号を感知器や終端器として追わないことが注意点です。

地区音響装置。

ベル等を鳴動させ、建物内の在館者へ火災を知らせる機器です。系統図では機器収容箱内のB、実物では音を放出するベルやスピーカー状の外観で見分けます。地区音響装置の線と共通線は、感知器回路のL・Cとは別系統なので、幹線本数を求めるときに同じ線として混ぜないことが注意点です。

２心。

感知器回路は、警戒区域ごとの表示線Lと共通線Cの２本を基本にします。機器収容箱から感知器を順に送り、最後の感知器に終端抵抗を設けるなら、同じ区間を戻る線はありません。

図の追い方：LとCの２本を指で並べて追い、最後の感知器で終端抵抗へ着けば２心です。

L・Cの行き２本に、末端から機器収容箱内の終端抵抗へ戻る２本が加わるため。

４心は別々の感知器回路が２つあるという意味ではありません。同じ回路を末端まで送り、指定された終端位置まで戻す往復分です。

口頭説明：機器収容箱を出る２本、最後の感知器から終端抵抗へ戻る２本、合計４本と説明します。

接続箱（ジョイントボックス）。

電線相互を接続する場所へ設け、接続部分を箱内へ収める部材です。接続部を露出させず、外力や接触から保護し、点検できる状態にします。

見分け方：機器収容箱は発信機・表示灯・地区音響装置等を収めます。接続箱は電線の接続部分を収めます。外形だけでなく、箱へ入る電線と内部の用途で判断します。

電線の接続部分を収容して保護するため。

接続箱内で電線を適切な接続方法により接続し、接続子や導体が外へ露出しないようにします。単に電線を通す電線管や、機器を取り付ける機器収容箱とは用途が異なります。

答え方：「電線を入れるため」だけでは不足です。「接続部分を収容し、保護する」と用途まで記述します。

L線９本、C線２本。

L線は警戒区域ごとに１本なので９本です。P型・GP型受信機の共通線は１本につき７警戒区域以下のため、区域１～７をC１、区域８～９をC２とすれば２本になります。

したがって感知器回路だけなら合計11本です。表示灯線、地区音響線、応答確認線、電話線は別回路なので、問題条件に応じてあとから加えます。

階段の垂直距離。

階段は各階の床面積ではなく、たて穴方向の高さで個数を決めます。一般の防火対象物では１・２種を垂直距離15mにつき１個以上、３種を10mにつき１個以上設けます。特定一階段等防火対象物では、１・２種を7.5mにつき１個以上です。

図の追い方：断面図の階高を下から足し、基準距離を超える前に感知器を置き、頂部等も確認します。地上階と地下階は分けて警戒します。

感知器の下端を取付け面の下方0.6m以内とし、壁またははりから0.6m以上離す。

煙は天井付近へ上昇するため、感知部を取付け面から大きく下げません。一方、壁際やはり際は煙が届きにくい空間が生じるため離隔を取ります。換気口等の空気吹出し口からは1.5m以上離します。

覚え方：煙スポット型は下方0.6m、壁・はり0.6m、吹出し口1.5mです。

光軸の高さを天井等の高さの80％以上とし、平行する壁から0.6m以上離す。

送光部と受光部を向かい合わせ、機器の公称監視距離内に置きます。設置図では、床から光軸までの高さを天井高さで割って80％以上かを確認し、次に壁との水平離隔を確認します。

例：天井高さ10mなら、光軸高さは床から８m以上です。

露出部分は20m以上、１つの検出部へ接続する長さは100m以下、主要な壁から1.5m以内。

空気管式は、火災の熱で管内の空気が膨張する変化を検出部で受けます。短すぎる露出管では受熱量が不足し、長すぎる接続では応答に影響するため、長さを分けて覚えます。

配置間隔は、耐火構造の防火対象物では相互間隔９m以下、その他では６m以下です。図では外周から1.5m以内に最初の管を置き、内側を９mまたは６m以下で埋めます。

火災表示試験。

受信機の火災表示試験スイッチを操作し、火災灯、地区表示灯、主音響装置などが正常に表示・鳴動するかを確認します。回路末端まで電線が切れていないかを調べる回路導通試験とは確認対象が違います。

図の読み方：受信機内部の試験操作で表示部と音響部を動かしているなら火災表示試験です。感知器回路へ試験電流を流して終端器までの導通を見る図なら回路導通試験です。

火災灯、地区表示灯、主音響装置。

火災受信時に必要な共通表示、発生区域の表示、受信機の音響が働くことを確認します。機種により名称や操作部の配置が異なるため、試験前に取扱説明書を確認します。

誤りの見分け方：回路導通試験は断線の有無を確認する試験であり、全地区表示灯を順次点灯させて表示・音響を確認することが主目的ではありません。

試験スイッチを定位へ戻し、停止した音響や連動設備を通常状態へ復旧する。

試験中は音響停止や連動停止を行う場合があるため、表示が消えたことだけで完了にしません。試験スイッチ、主音響・地区音響、連動停止、蓄積解除など、操作した箇所を一つずつ通常位置へ戻します。

注意：復旧漏れは実火災時の警報・連動を妨げます。試験前に操作箇所を記録し、終了後に受信機が平常監視状態であることまで確認します。